数多くの病気が過去のものとなる

このページでは、多くの病気に糖質が関与している認識が定着し、糖質制限が標準食となった2050年の日本を想像して書いています。

あくまで妄想ですが、糖質制限の正しさが認知されれば、実現できる未来もあると思います。

0歳~7歳

糖質制限によって、出産数・出産率ともに上昇。

十分な脂質が摂取できる女性が増えたことで、糖質過剰の害もなく毛細血管も丈夫、ホルモンバランスも整うことで不妊症が減り妊娠率が上がる。

妊娠中も十分な脂質を摂取でき、胎児は順調に成長。巨大児も減る。

糖質制限により妊娠糖尿病の心配もない。

生まれた子供は、基礎疾患などなく健康体。夜泣きも少ない。

「糖質制限している母親から生まれた子供は、毛髪量が多い」という論文が発表され話題となる。

食卓には、肉、魚、卵、乳製品、葉物野菜、大豆製品、糖度の低い果実、ナッツなどで十分な栄養を摂取。また、加熱で糖質が増す根菜類(ニンジン、イモなど)が不要となることで子供も好んで食べる。

昆虫食も定番化し、素揚げが人気。

糖質過剰により感情の起伏が抑えられ、イライラ、わめき散らすこともなく、すくすくと成長。

食欲に感情が左右されないことで、早くから知的欲求へと関心が向く。食事は脂質が十分なことで、脳の成長も促進され知能の発達が早まる。

身体も丈夫で風邪を引くことも少ない。

7歳~15歳

カルシウム、たんぱく質が十分な食生活のお陰で、平均身長は、年々更新。糖質制限によりインスリンの追加分泌も少なく、肥満児も少ない。

学校給食は、親の意向により選択制に変わる。

小学校高学年になると、従来の中学生くらいの身長の子が続出。

子供の虫歯が激減する。

学校外のクラブ活動などの参加は、瞬発系よりも持久系で才能を発揮する。また、ゲームの概念が変わり、創作に興味が向く。

知的活動に関心の高い子供が増え、大人顔負けの研究レポートが増える。

糖質過剰による眠気と無縁の生活のお陰で試験勉強では集中力を発揮、中間試験、期末試験などで平均点が軒並み上がる。

試験勉強中の夜食はチーズ程度で十分となり、眠気も起こらず集中力が持続する。

進学校への合格者が増える。

16歳~20歳

18歳の平均身長は、現在より5cm程度増加。

糖質制限をしていることで肥満体も少なく恋愛事情にも明るい。デートでは、糖質が多いものを食べがちだが、体調を崩すため大体小食で済ます。

早くから独学し基礎学力を付けた学生の一部は、自主退学し独立し始める。

社会の動き

糖質制限の認知拡大により、動物性たんぱく質、脂質の需要が毎年右肩上がり。

乳製品の需要が伸び、酪農業が活性化。農地が牧草地へと変わり、農薬問題も改善。

個人の養鶏場が増え、獣医が増える。人口は、食糧自給率の高い地域が人気となる。

農業は、稲作から大豆などの植物性たんぱく質やキノコ栽培、年中収穫できる葉物野菜へと移っていく。

多くの家庭は、備蓄食料としても大豆を利用するようになる。

稲作も生き残りをかけて、「低糖質米」などを打ち出すも「まずい」と言われて大量の在庫を抱え、結局は、飼料として使われる割合が多くなる。玄米は、お茶などの原料として需要が残る。

ナッツの需要が増え、クルミ農園が増える。寒冷地に強いアーモンド、ヘーゼルナッツなどが続く。

糖質制限者の増加によって、粉もの、甘いものが減る一方、バーベキューセット、熟成肉セットなどが売れ、いかに肉をおいしく食べるかに関心が移る。

飲食業界は、大きな変革を迎える。

肉食の需要拡大により、食肉業界の見通しが明るくなり、生産力が増して価格競争が起こるようになる。燻製など長期保存できる肉の需要も伸びる。

トウモロコシや大麦、根菜類は、家畜の餌としての栽培へと移行。農薬使用を抑えるため、家畜の飼料にも残留農薬基準が厳しく設定される。

そんな中、自家農園の無農薬野菜を家畜に食べさせ、食肉からレストラン経営まで行うハイブリッド型の牧場ができ、味の良さから観光客が増える。

キャンプ場を併設し、地域経済を担うようになる。

野生のイノシシやシカによる農作物被害対策の一環を兼ねた、本格的な狩猟ツアーの人気が伸びる。

都心部は水害が増え、リスク回避のため郊外で暮らす人が増える。一部で水陸両用のハイブリドカーが人気となる。

地方でも仕事が成立するリモートワークが定着し、ネットワーク環境も整備され、本当の意味で住む場所にこだわらない生活を実現する人が増える。

空き家のリノベーションにより、多くの家屋が蘇る。

子供の面倒を見ながら仕事をする人が増える。

家庭菜園が増えて野菜の自給自足が高まり、地域のコミュニティが円滑化。

通販は、AIによる無人自動車輸送となり、山間部に届ける場合のみ、ドローンによる空輸が行われる。

移住者の子供手当も充実し、同じように都心からの流入者層がいることで地域のコミュニティが盛んになり、健康的で高身長な男女が地方に増えたことで、都心へと出会いを求める必要がなくなる。

インターネット環境の充実により、地域の情報格差もなくなる。

小学校、中学校までの距離が遠い子供たちは、オンライン授業へ移行し、オンラインの私立小中一貫校ができる。

調理に手間のかかる高糖質食品が減ったことで料理が楽になり、自動調理機器も進化し女性の負担が減る。

糖質過剰によるイライラも減ったことで夫婦間トラブルが減少し、離婚率が下がる。

物事の関心が食欲から知的生産活動へと移り、環境保全のアイデアが続々と出るようになり、新たな技術革新が相次ぐ。

環境問題対策の試験に最適な地方に人口が増え地域経済が活性化し、他地域との技術競争が生まれる。

環境意識の高まりとともに、太陽光発電、風力発電の競争が盛り上がり、多くの地域が電力を自給自足できるようになる。

高糖質食品が主力商品だったメーカーは、糖質オフの人工甘味料へと原料を移行するも、摂取すると偏頭痛を抱える人が相次ぎ不人気。健康問題が指摘される。

大型スーパー、コンビニは、糖質を多く扱う食品が減り、プラスチックゴミ問題が改善される。

一極集中の経済構造から分散型の昔ながらの経済構造へと移行したところに、IT技術によって物々交換のようなシステムができ、必要に応じて換金できるようになる。

専用の端末に接続しないと改変できないセキュリティの高いシステムであり、ローカルでの信用取引も可能となる。

個人の酪農家が増え、元コンビニは、乳製品、肉などを主に扱う共同の出張販売所へと変わっていく。

日本のチーズが人気となり、「Japacheese」と親しまれ海外輸出量が増える。

(すでに旭川にあり)

漁業は、海洋汚染の拡大、プラスチック問題により健康不安から需要が減り、大きなプールを使った養殖業へと移行。

田んぼだった土地の利用による「田んぼ漁業」が盛んになり、山漁師が増える。

淡水養殖でも旨い魚介類の開発、調理法の探求が進む。

一部が釣り堀となり、地域のコミュニティに活用される。

乳製品の需要拡大で、家庭用バターメーカー、チーズメーカーの売れ行きが伸びる。

胃に負担のかかるコーヒーから、一日中飲んでいられる日本茶へ需要が移るようになった影響で、茶道教室が人気となる。

ただし、お菓子は、糖質量が少ないもの限定。

糖質制限の有用性を示す研究論文が次々と輩出され、糖質制限が世界基準となると同時に、糖質依存対策が世界の課題となる。

糖質制限が浸透し、「ダイエットって何?」という感覚になり、これまで登場してきたダイエット商品は売れなくなる。

「糖質を摂らなければ、認知症にならない」という論文が相次いで出たことで認知症予防対策が強化された結果、80歳を過ぎても現役で仕事をする人が続出。

見た目年齢-20~30歳が続出。髪の毛もフサフサの人が増える。

医療負担が大幅に削減し健康保険制度が改定される。通院回数や治療内容に応じて、免許証のような制度となり利用金額、回数が少ないほど費用負担が減る制度へ変わる。

会社の採用基準には、体型や生活習慣病による健康状態が厳しく見られるようになり、都道府県の議員給料に健康状態による増減が設けられるようになる。

健康プロジェクト発足により、地域格差を加味した平均寿命トップ3までの県には、国から多額の報奨金が出る制度ができる。

医療分野は予防医療へと移行。糖尿病が激減したことで内科、製薬メーカが衰退し、整形外科、漢方医学へとシフト、不妊が減ったことで地方に産婦人科が増える。

虫歯が激減し、歯科医は歯列矯正とホワイトニング、歯石除去が主な仕事になる。

そんな中、「高糖質食品による高血糖の繰り返しが無気力、鬱を引き起こす」という論文が発表される。

「糖質制限すれば、精神病の大半も解決する」という認識が広まったことで精神科が減る一方、糖質依存をやめられない人に向けた「糖質依存外来」ができる。

大病院は減り、小さなクリニックでの検査医療が主となる。薬の大半も不要となり、経営破綻した製薬メーカーの一部は国有化される。

地方移住者が増えたことで、山間部では漢方の原料となる植物栽培が行われるようになる。

日本は、国の政策として「予防医療先進国」を目指し、生活習慣病が世界に反比例して軒並み改善。

この実績を海外に売り込むため、国際空港や大型船が寄港する港に感染症対策を含めた大規模検査施設ができ、入国者は必ず各検査を受けることが義務となり、検査料が日本の収入源となる。

入国に関わる所定の検査医療で大きな雇用を生み出すとともに、水際対策が徹底されていく。

一部からは「日本の新たな鎖国政策」と面白がられる。

日本人全員が糖質制限しても賄える食糧インフラも整い、世界から「日本に行けば、健康状態を見てもらえる」と認識される。観光感覚で体の検査、メンテナンスに来る外国人が増え検査医療収入が増加する。

検査医療機器や技術を各国に売り出すことで、医療分野の輸出収益が増加。

また、環境問題対策となる大型施設を各国に売り出し、メンテナンスを含めた年間リース契約により財源を確保。その一方で財政の厳しい国には慈善事業として取り組むことで、資源開発や土地利用の面で他国より優先される契約を取り付ける。

世界では、健康と環境のメンテナンス力が認められる一方、各国首脳からは、「日本人は、健康意識が高くて付き合いが悪い」と揶揄される。

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